賃貸にあたって検討すべきことは？
賃貸物件を選ぶ際には、自分の収入で支払うことができるかどうかを検討する必要があります。
一般的な賃貸借契約では、賃料は毎月支払います。
そのため、収入から必ず出ていく固定出費です。
それに加えて、更新をするとなればその月には更新料を支払うことになります。
これは、家賃相当分を支払うことになるでしょう。
こういった費用は、払えなくなれば追い出されてしまう事情になりますので、必ず払える範囲かを検討する必要があります。
一般的には、収入の3分の1が上限ラインとされています。
この範囲なら、生活費や貯蓄に回す分も残して無理なく収入から負担していくことが可能です。
ただし、収入をどのように使うかは個人によって異なります。
そのため、このラインでも厳しいという人もいれば、もう少し上げても大丈夫だという方もいます。
例えば、家賃補助がある会社に勤めているのであれば、補助のことを考えればもう少し余裕を持たせることもできます。
賃貸物件から退去する際の落とし穴
賃貸から退去する際の落とし穴として、まず、解約申し入れ時にあります。
ただ単に、電話をすれば良いと思われがちですが、契約書をしっかりと確認しないと損をしてしまうことになってしまいます。
一般的の申し入れは大家さんもしくは、管理会社に１か月前に申し入れをしなければいけないという記載が契約書に書かれており、また、物件によっては、２か月前というものもあります。
そのため、解約を申し入れをした日から１か月後までは家賃が発生することになってしまうため、その賃貸から早めに退去したからといっても、解約の申し込みをした日から１か月までは、家賃を支払わなければいけません。
そのため、住んでいなくても家賃が発生してしまうということになってしまいます。
次に、賃貸から出る際に、ゴミの処分が出来ないということが発生する場合があります。
退去日には、室内の点検や原状回復の必要の有無が確認されるため、残しておくことができません。
もし、すべてのゴミを片付けることができなければ、引っ越し先で改めて処分することになるか、もしくは自治体に費用を払って持ち込むことになるため、費用をかける必要が出てくるため、大型ごみなど、一か月に１度位しか回収してもらえないゴミは捨てる計画をしっかりとしておく必要があります。
